近年オンライン会議や研修が盛んに行われるようになってきていますが、実際のところ、情報を伝えるだけでなく、研修やトレーニングを受ける側が実際に学んだ内容を活用し、業務に還元するためには、対面研修が有効であるとされています。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行により、オンライン研修も重要性を増しています。当社の2020年の実績からも分かるように、聞いて理解することができるオンライン研修も増えていますが、効果や結果を得たい場合には、対面研修や少数のオンライン研修が求められています。
特に、新卒社員への研修提供については、昨年4月にCOVID-19による影響があり、オンラインにて提供することとなりました。しかし、オンライン研修が持つ薄まる部分を補完し、研修内容が実践に還元されるようにするために、当社ではビジネスの現場へもオンラインで入るような緊張感を持った研修仕組みを組み込んでいます。この仕組みにより、研修を受講する側がビジネスの現場を体験することができ、実践的なスキルや知識を習得することができます。
メール | お見積 | 背景 | |
新規お取引企業 (人財育成設計・講義案件) | 〇 | × | 詳細のお打ち合わせなく概算で費用を出すことが困難な為 |
新規お取引企業 (SDGs・新規事業開発プロジェクト等) | △ | × | メールで大枠の対応は可。施策実施なども見据えての打ち合わせは7月以降になります |
新規お取引企業 (売上向上設計) | 〇 | × | 詳細のお打ち合わせなく設計が困難な為 |
既存お取引企業 (講義日程、リピート) | 〇 | 〇 | 前回の踏襲でお見積りと契約書を作成いたします |
既存お取引企業 (新規プロジェクト) | 〇 | △ | お客様の会社にて、弊社取り扱いの同様案件が存在する場合にはお見積り、契約書の作成が可能です |
個人のお客様(コーチング) | 〇 | 〇 | ご相談はオンラインとなります ※7-12月は残り2名の枠となります |
昨年は、コロナ禍で様々な活動が控えめになっていた1年だったのではないでしょうか。会社への出社制限の比率を企業から指示を出していたり、営業担当者の営業活動の自粛をしていたりと、蜜を避けながらも「密度の濃い業務」を「短時間」で、「効果的」に行うことが求められていました。このような中で、弊社のクライアント企業の人財育成研修については、減るコンテンツ、増えるコンテンツと双方が顕著に現れました。
人財育成研修においても、既存の「一方送信的な研修講義」はカットされる傾向がお取引先企業では多く見られました。これは、オンラインで視聴するコンテンツ、通学制の講義形式が悪いのではなく、このコロナ禍で敢えて視聴させる意味付け、つまりは「営業自粛だから、仕方なく作業を与える」と言った参加者の理解を得られないが故のジレンマが研修提供側の人事、教育担当部署にもあったようです。
よって、社員の不安や意欲のマネジメントを含めた「研修コンテンツ」が必要となり、「研修講義を学んでテストで評価を得る学習機会」ではなく、「皆で学んで、困難な状況を打開する実践的機会」を今まで以上に強く求められてきました。
例えば、「リーダーシップを学ぶ1日」から「リーダーとして、成果を出す1日目」と設定して、その先の成果まで単なるフォローアップではなく、参加者の習熟度に適合させていく仕組みを作っていくことです。簡略化していますが、以下のようないイメージになります。この中では、学びのフォローではなく、各開催日ごとに、学びとしてのインプットを必ず行います。
よくある、ファシリテーションのみで前回の学びを復習、行ったあとでの共有のみで完結をさせる構造にすると、「学びの定着が成果である」とゴールがずれてしまいます。あくまでも「ビジネスで成果を出すことが学びの成果」です。決して、テキストの言語を書けることは必要ありません。当社提供時の大枠を以下に紹介いたします。
Zoomを研修に利用する際のポイント
昨今の新コロナの影響で、研修をオンラインで行う事が増えています。この1か月で10本程講義をオンラインで行いましたが、講師側の準備は結構大変です。企業様によって、セキュリティーの兼ね合いもあって、オンライン会議システムの選択は変わってきます。(zoom、WebEx)それゆえ、機能も様々、研修進行も制限されるので段取りが必要です。オンライン研修のコツ(企業研修)について今回は書いてみます。
少し、実例を挙げて見てみましょう。詳細は、書けませんが、直近1か月では以下のような内容で実施しました。どれも、企業様に応じての特注研修ですが、オンライン化をすると少々勝手が異なります。そのまま、オンラインで対応できるのは「学校のような講義」であって、企業研修では相当な工夫が必要なのは言うまでもありません。複数社、複数回の総括として、階層別研修のオンライン化のポイントまとめてみました。
新型コロナ(COVID-19)の中で、私たちの生活には多くの変化がありました。オンラインフォーマットでのテレワークやオンライン授業が増え、人々は自宅で働くことが多くなり、オンラインでの交流も増えました。また、マスクや手洗いの習慣が定着し、公共交通機関や店舗、イベント会場でもマスク着用が常識化しました。
一方で、新型コロナの影響により、多くの業種での雇用が減少し、失業率が増加しました。また、外出制限やイベント中止により、社交性が備わっていた人々にとってストレスや孤独感が生じる場合があります。医療従事者や介護職員など、感染リスクの高い職業の方々が多大なストレスと負担を抱えることがあります
そのような中に、オンラインで研修を行ってきました。ここ3週間で、7本(3階層、延べ200人程)ほどの実施です。新型コロナ(COVID-19)の中、増加しているトレーニング領域があります。それは、どのようなものでしょうか。
新型コロナ(COVID-19)で在宅勤務推進、営業訪問の自粛が大手企業を中心に増えています。大型イベントの開催が控えられるなどしている昨今、企業の集合型研修も軒並み延期となっています。幸いにも弊社では中止になった案件はありませんが、日程が二転三転して、企業の人事、教育担当の方々は調整にご苦労されている様子です。私自身も、外資系製薬会社の教育担当のマネジャーでしたので、心労は手に取るようにわかります。今回は、最近の新型コロナ(COVID-19)による
について、書いてみます。ここ3月にきて、研修自粛ムードが変わってきています。2月当初は、「管理職研修、リーダー研修」はすべて、4月以降に延期と、なっていました。これは今でも変わっていないと思います。逆に、
新規事業創造プロジェクト(イノベーション)
ハイパフォーマー養成プロジェクト
コンサルティングコーチ育成プロジェクト
は、すべて「予定通りに実施」されています。更には「追加企画を検討」と、なっています。つまりは、逆に、「増加」しています。なぜ、集合系のイベントを控える中で、積極的に実施されているかと言うと、「外勤が出来ない時間が、最高の能力開発の時間となるから」と、いう「思考のシフトを伴う意思決定」が複数のクライアント企業で見られています。これらは、在宅勤務が推奨され、子供たちが家で受験勉強のように集中している姿を見て、「この期間で差が付く」といった役員、教育担当者の気づきから来ている様子です。企業で、研修実施手法の工夫として以下のような事が行われています。
これからコーチ、講師を起業、副業で目指す方々へ送る動画を作成しました。この内容は、クライアント(お客様)が超大手企業でも、個人の方でも変わりはありません。
営業を科学するをモットーに講義を行っていたので、是非ご覧ください。プロコーチを目指す方々は、とても志が高く、スキルも豊富なのですが、自分をプロデュースしようとすると、人がいい故に遠慮がちになります。営業は「売り込む事では無い」という点をご理解いただければ、気が楽になるでしょうか・・?
こんにちは。アクティビティーコンサルタントのAYUです。
治療院や企業を飛び出して初の試みですが、ご縁あって、九州(佐賀県唐津市)でイベント開催します。(唐津駅から徒歩11分)
1月にはじめて遊びに行かせてもらいましたが、素敵な町でした。
世界には魅力的な場所がたくさんあるかと思いますがオススメです。
その時はいいけど、帰ったら戻ってしまう
慢性的な腰痛、肩凝りの方
痛む場所は変わらず変化しづらい、、
手足が冷える、ムクミを感じる
いつもだるい、季節の変わり目に体調を崩しやすい
リフレッシュだけのヨガ ではなく暮らしや仕事場にも活用させたい
セルフケアがより効果的になる方法があれば知りたい
ヨガ歴の有無は、問いません(^^)
カラダがカタイと思っていらっしゃる方こそどうぞいらしてくださいその中で、最近増えているのが、「ウィニングマインド」、「ホスピタリティマインド」の研修設計です。これは、エリート(ハイパフォーマー養成)、企業風土の改革に使われています。競合ひしめく中で何が重要かというと、ライバルから勝ち抜く営業スキルも大切です。ですが、近年営業スキルと製品力が飽和してきています。その際に、
JINタレントコンサルティング株式会社
商号 :ジェイアイエヌ タレントコンサルティングカブシキガイシャ
所在地 :東京都中央区銀座7丁目13番6号 サガミビル2階
営業時間:10:00〜19:00
定休日 :土日祝 ※研修実施は可能です
まずはお気軽にお問合せボタンからご連絡ください
事業内容
組織強化コンサルティング
提供コンテンツ
営業研修
設計・講義お取引実績
銀行、金融、証券、製薬(内資・外資)、医療機器(内資・外資)、化学、自動車、航空、ホテルリゾート、カメラ、IT、食品、学校、公的機関、リラクゼーションサロンなど
このような事でお困りなら、お気軽にご相談ください。(法人、個人可)