2024年人財育成トレンド

リモートワークに対応した人材育成

コロナ禍で在宅ワークが普及したことにより、人材育成において新たな課題が出てきました。対面ではなく画面越しでのコミュニケーションや研修、マネジメントなど、従来とは異なるスキルやツールが求められるようになりました。オンラインでの研修の質や効果を高める工夫や、自律的に学ぶ習慣を促す仕組みなどが必要です。ただし、コミュニケーション研修を行えばいいという考えは早計です。マネジメントの観点で申し上げると、一人で行う作業と複数人で行う作業とに分ける事から始まります。

一人で行える作業だけでビジネスを成立させると、社員ではなく「専門業者に外注」の方が会計上都合が良くなってしまいかねません。よって、コミュニケーション能力向上は必要ですが、マネジメントや雇用の観点でも戦略を立てる事を忘れてはなりません。コロナ禍前に在宅ワークを行ってきた外資系企業で何が起こっていて、どのように対応してきたかを成功と失敗を含めて自社内に展開すると効果的です。

その際には、外資系企業と国内企業の人事評価制度のスタンスも異なりますのでご留意ください。欧米式を真似る事がすべてではありません。実際に海外においては対面できる出社を逆に促進している大手企業もありますので出社とオンラインの閾値を見ていく事が大切です。

DX人材育成・インフラ整備の急務化

DXとは、デジタル技術を活用してビジネスや社会を変革することです。近年、DXは業種や業界を問わず必要とされる取り組みとなっていますが、その推進を阻んでいるのがDX人材の不足です。DX人材とは、デジタル技術に精通し、ビジネスや社会の課題を解決できる人材のことです。DX人材を育成するためには、実務を通じて技術を習得する機会や、産学連携などを通じて高度な知識を持った人材の流動性を高める施策などが必要です。諸外国では雇用に関しては日本より自由度が高い土壌がある故に、日本も世界と同様に潮流に乗れというのは少々強引な印象になるでしょう。

一方で、どのような「デジタル技術が必要か」を検討する段階が抜け落ちてしまいがちです。DXの専門家は自社のコンテンツや自社コンテンツの延長でできる事を提案してくれますが自社の解決策はそこには無い事も多くあります。「ある商品を買うのか」、「自社のあった商品をワーキングチームで考えて作るのか」役員レベルがどちらを意図するかで従業員のモチベーションと能力向上に変化がある事は申し上げるまでもありません。

ESGやサステナビリティへの取り組み

ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を組み合わせた単語で、企業の社会的な責任や持続可能性を評価する指標のことです。ここ数年で、企業のESGへの取り組みが注目されるようになりました。ESGに関する取り組みを進めることは、企業の競争力やブランド力を高めるだけでなく、従業員のモチベーションやエンゲージメントも向上させる効果があります。ESGに関する取り組みを人材育成にも反映させることで、従業員の意識や行動の変容を促すことができます。

人的資本開示の義務化

人的資本とは、人への投資によって能力開発を行い社会や企業に利益をもたらそうという狙いのもと、企業に在籍する人を「資本」ととらえた概念です。人的資本に投資して、将来的により大きな成果を期待しようという考え方が普及してきています。金融庁によると、2023年3月期の有価証券報告書から段階的に、この人的資本の開示義務化を開始すると発表しています。人的資本の開示義務化により、企業は人材戦略や人材育成に関する情報を収集し、適切な情報開示を行う必要があります。また、人材の採用や育成、評価制度の改善など、人事部門の業務の改善も必要です。

という、マインドセットと評価設計が必要という事です。

以上が、ここ数年の社受託案件からの人材育成、組織開発のトレンドになります。人材育成は、企業の成長や生産性向上につながるだけでなく、従業員のやりがいや満足度の向上にもつながります。先の見えないVUCAの時代において、これまでとは異なる教育内容や教育手法が求められています。特に、ハイパフォーマー育成を専門に行っている専門家としては、最新のトレンドをおさえた育成施策の展開が欠かせません。