今、複数年に渡り支援している企業様がいくつかあります。お声がけいただく時に多いのは、「今までの、人財育成の研修制度で研修に参加させても、研修講師を呼んでも変わらない」、「コーチングを導入したが成果が出ない」と、いう内容です。私共は、広告も出していませんので、役員、人事部、社員からの紹介で「なんとなくのよろず相談」と、いう始まりがほとんどです。このような、支援の仕方は実は多く、根深いものがあります。これから差し障りのない部分を書いてみます。さて、会社全体の人財育成制度の設計はどのように作られているのでしょうか。

「研修カタログ」から福利厚生的に社員へ研修提供
「研修会社」に、人事部が依頼をして設計
人事部、教育研修部として「人財育成専門チーム」が設計

今、お取引している社員1000人以上の企業様ではこの３パターンが多くあります。1.の「研修カタログ」から福利厚生的に社員へ研修提供は、受けたい研修が受けられて楽しいですね。2.の「研修会社」に依頼すれば、手慣れたスライドで、きれいに作ってくれます。

ただ、「その研修会社のメニューを埋めたフルオプション状態」で、出てきます。研修会社も利益出したいので、フルパッケージで入れてきます。詳しく言うと、既に行っていて、スライドキットも全部ある状態を「貴社向けにカスタマイズしました」と、提案・納品してくれます。それは、ある意味、大手研修会社では強みです。研修講師の評価が低くて、変えたい場合には、すぐ代打講師を登壇させられるからです。ただ、企業側の視点で言うと、

「誰が話しても、同じ内容」

なのです。チェーンのレストランのようなイメージです。私が独立前に、企業内のトレーニングマネジャーとして人財育成を設計・実施をしていた時代にもありました。

いろいろな、メニュー

内容が同じ、メニュー

誰が料理ても、同じ味

3．の人事部、教育研修部として「人財育成専門チーム」が設計はスタッフの専門性が相当問われるので設立は難しいのが実際です。研修会社のような、「研修の設計が上手」、「話が上手」だけでは同じ社員は先生として認めません。それだけの、「ハイパフォーマー」が講師役にならないと、簡単に崩壊します。さて、それぞれで、何が起こっているのか・・長くなるので、次に続く。

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