「研修カタログ」から福利厚生的に社員へ研修提供について考えましょう。このような、企業様では、社員のモチベーションを上げながら、学びの機会を提供するべく、「研修カタログ」をイントラに掲載、社員自ら学びを取りにいく形式です。将来的に独立できるかも?と、いうような資格的なものから、趣味性の高いものまで見ているだけでワクワクしてきます。私の企業内の能力開発マネジャーとしての経験上になりますが、以下のように書き記してみました。
企業内の能力開発マネジャーとしての視点から「研修カタログから福利厚生的に社員へ研修提供」を見ると
メリット | デメリット |
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自由選択はメリットもありますが、成果に結びつけるには仕掛けが必要です。企業側は、運用と成果に結びつける事に日々工夫を凝らしています。
さて、折角ですので研修を提供するコンサル・講師側の視点からも見てみましょう。あくまで、企業の人財育成担当の方々には、「なるほど・・そういえばそうだな」という視点として。これから、プロ講師を目指す方は、「経験者の視点として」見ていただければ幸いです。※あくまで、経験からの記述です。
コンサル・講師側からの視点から「研修カタログから福利厚生的に社員へ研修提供」を見ると
メリット | デメリット |
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「コンサル・講師側からの視点から」については、講師の経験によって異なります。
稀にですが自分を認知してもらうために、コンサル会社、研修会社の代表がプロモーション的に行う場合もあります。この場合には、参加者視点で見ると、「お買い得」なので参加した方が良いです。普段はもっと深いところを話しているので、「敢えて浅く、広く、分かり易く」話してくれています。一方で、少し気を付けなければいけないのが、「講師のキャリアと講演内容が合致していない」場合です。こちらは、内容的には教科書通りなのですが、「実践抜きの教科書理論の内容」になる事でしょう。
カタログ系の研修内容では、講師が不確定な事も多くあります。事前に情報が分かるものであれば、講師の「企業内での社員としてのキャリア」を確認する事をお勧めします。つまり、〇〇社で講演実績ありではなく、〇〇社で△△担当として勤務していた経験ありという記載です。人財育成の講師であれば、「人事」ではなく「人事部 人財育成担当」もしくは「教育研修部」などのキャリアがあるととても実践的な学びが得られると思います。思ったより、人財育成、能力開発は簡単ですが、教科書やスライドで言うほど上手くは行かないのです。もちろん、本の内容を学びたい方はそれでいいのですが。折角、貴重な時間を使うなら、実践的な内容を学んで、実践できるようになりたいですよね。
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